端末の動きをたどりやすい
検知と関連する活動の情報をまとめ、調査の出発点をそろえられます。担当者が何を確認すべきか整理しやすくなります。
SECURITY / PRODUCT GUIDE
CrowdStrike Falconとは？
脅威を見つけた後の、 調査と対応まで整える。
CrowdStrike Falconは、端末の防御から検知・調査・対応までを支えるセキュリティ基盤です。会社の環境と運用体制に合わせて、必要な機能と支援範囲を選びます。
01 / ABOUT
CrowdStrikeとは何か？
CrowdStrikeはセキュリティ製品・サービスを提供する企業で、Falconがそのプラットフォームです。このページでは主に、PCやサーバーを保護するエンドポイント領域を説明します。
従来型のウイルス対策に加え、端末上の不審な動きを検知し、発生した事象を調べて対応するEDRを組み合わせられます。予防・検知・対応、脅威ハンティング、有人サービスなどの範囲は契約によって異なります。
02 / WHY
なぜCrowdStrikeが選ばれるのか？
選定時に評価しやすいのは、検知だけで終わらず、調査・対応を一つの運用につなげられる点です。以下は製品構成から見た選定上の強みであり、すべての導入企業の採用理由を示すものではありません。
複数の環境を共通の基盤で扱う
Windows・macOS・Linuxなどを含む対象を、契約と対応条件に合わせて管理できます。OSごとの機能差は事前に確認します。
必要に応じて支援を組み合わせる
脅威ハンティングやマネージドサービスを追加検討できます。製品ライセンスだけで有人監視が付くわけではありません。
03 / EVALUATION
ガートナーの高評価は、何を意味するのか？
CrowdStrikeの2026年の公式発表によると、2026 Gartner Magic Quadrant for Endpoint Protectionで7回連続のリーダーに位置付けられ、評価対象ベンダーの中で「実行能力」が最も高く、「ビジョンの完全性」が最も右側に配置されました。対象レポートの日付は2026年5月26日です。
Magic Quadrantは、特定市場での実行能力とビジョンを評価する枠組みです。「あらゆる製品・用途で絶対に1位」「検知率が常に最高」という意味ではありません。Gartnerも、リーダー以外が自社の要件に適する場合があると説明しています。
なぜその位置になったかの詳細は、レポート本文の評価理由・注意点・対象条件で確認する必要があります。このページでは、未確認の個別採点や評価理由を推測してGartnerの見解として掲載しません。製品の特長と第三者評価は分けて判断します。
04 / COMPARISON
他の製品と比べて、どこを評価すればよいか？
Falconの強みは、端末上の検知情報と調査・対応、脅威情報を同じ運用基盤で扱える点にあります。ただし、Microsoft DefenderなどにもEDRや自動調査・対応の機能があり、機能名だけで優劣は決まりません。
Microsoft製品を中心に利用している企業ではDefenderの既存環境との連携が選定理由になります。FalconはOS構成や既存製品から独立した運用基盤を検討したい場合にも比較候補になります。どちらも契約・構成・担当体制までそろえて評価します。
検知と調査
自社の想定シナリオで、検知内容、前後関係、調査に必要な情報、誤検知への対応を比較します。広告の異なる試験結果をそのまま順位にしません。
運用と費用
端末負荷、配布・更新、ログ保持、API連携、担当者の操作、有人監視の範囲、ライセンスと運用費の合計を確認します。
変更時の業務継続
2024年7月にはCrowdStrikeのコンテンツ更新に起因するWindows障害が発生しました。段階配布、復旧手順、更新時の確認も選定・運用の比較項目です。
05 / TRUST
導入で、会社の信用度はどれだけ上がるのか？
「導入すれば信用度が何％上がる」という一律の数値は示せません。製品の導入だけで、格付けの上昇、取引審査の合格、認証取得、保険料の低下が保証されるものでもありません。
信用につながり得るのは、対策がどこまで適用され、検知後に誰が何をするかを説明できることです。取引先の確認事項に合わせ、導入状況と日々の運用記録を提示できる状態を目指します。
対策を説明できる
対象端末の把握、保護状態、未導入・例外端末と是正予定を整理します。
対応を説明できる
確認担当、重要度の基準、連絡・隔離・復旧の承認、対応記録を残します。
改善を説明できる
点検結果、変更履歴、訓練や見直しの記録を用意します。評価方法と必要な証跡は取引先・審査主体によって異なります。
06 / FEATURES
CrowdStrikeは具体的に何ができるのか？
利用するモジュールとOS・契約の範囲を確認して設計します。以下のすべてが一つの基本プランに含まれるわけではありません。
脅威の予防・検知
マルウェアや不審な活動を検知し、ポリシーに応じて防御します。すべての攻撃を防げるという保証ではありません。
端末活動の調査
検知に関係する端末の動きや前後の情報を確認し、影響範囲の判断材料を集めます。
封じ込めと対応
対応機能が利用できる構成では、端末のネットワーク隔離や遠隔対応を検討できます。業務影響と操作の承認条件を決めます。
専門家の支援・機能拡張
脅威ハンティングや有人対応、追加領域の保護を、製品・サービスの条件に合わせて組み合わせられます。
07 / BENEFITS
導入することで、何が楽になるのか？
管理画面にある情報を使って、担当者ごとの調査のばらつきを減らし、検知・連絡・判断を共通の手順へつなげます。実際の工数削減は現在の運用と導入範囲によって変わります。
確認する入口をそろえる
各端末へ個別に聞き取る前に、保護状態と検知情報を共通の画面で確認できます。
初動判断を進めやすくする
必要な情報、連絡先、隔離判断の条件を決めることで、警告のたびに対応方法を考え直す負担を減らします。
引継ぎと報告を整える
何を検知し、どう判断し、何が未完了かを記録して、担当者や責任者へ説明しやすくします。
08 / FIT
どういう企業に向いているのか？
端末の防御だけでなく、検知後の調査と対応まで整えたい企業、複数拠点や在宅勤務の端末を管理したい企業、運用基盤や有人支援を見直したい企業で検討しやすい製品です。
専任担当者が少ない場合は、導入後の確認担当や支援サービスを先に決めます。古いOSや特殊な業務端末、厳しいネットワーク制約がある場合は、対応条件と業務影響を代表端末で確認します。
09 / CASES
導入と運用を考える事例
以下はXEROTTAの公開済みEDR支援例です。製品名を特定しない事例を、CrowdStrike固有の導入実績として扱うことはしていません。対象範囲、初動対応、参考費用の考え方を確認できます。
EDRと初動手順を組み合わせ、防御体制を整える →
課題：ウイルス対策ソフトはあるものの、警告発生時の調査や隔離判断が定まっていない。
XEROTTAが実際に行ったEDR関連の支援事例です。各事例で扱った製品と対応範囲は、詳細ページをご確認ください。
顧客名や特定につながる情報は掲載していません。事例の台数・人数・参考費用には試算用の想定条件が含まれ、実際の顧客規模・契約金額・確定見積を表すものではありません。
10 / FAQ
CrowdStrikeのよくあるご質問
ガートナー評価が高ければ、自社にも必ず最適ですか？
評価は対象市場・年・評価軸の範囲で判断します。自社のOS、業務アプリ、運用担当、必要な機能と費用をそろえて試行し、適合を確認します。Gartnerの評価は製品やベンダーの推奨・保証ではありません。
導入だけで24時間の有人監視になりますか？
なりません。製品ライセンス、脅威ハンティング、有人対応サービス、XEROTTAの支援範囲は区別して確認します。対応時間、連絡先、隔離などの判断権限を個別に合意します。
Microsoft Defenderと併用できますか？
構成によって併用を検討できますが、主に防御する製品、EDRの役割、OS、契約、対応手順を先に整理します。Falcon for Defenderなどの製品構成も通常のFalconと同一ではありません。両社のサポート条件を確認し、代表端末で検証します。
事故を完全に防げますか？
完全な防止を保証するものではありません。認証、更新管理、バックアップ、利用者教育、連絡・復旧手順も組み合わせ、検知を実際の対応へつなげます。
企業の認証取得や取引審査に必ず有利になりますか？
導入自体が認証や審査結果を保証することはありません。審査で必要とされる対象範囲・管理策・運用証跡を確認し、その一部を説明する材料として整理します。
費用と導入期間はどう決まりますか？
対象端末、OS、既存製品、必要なモジュール、展開方式と支援内容を確認して個別にご案内します。ライセンス、初期導入、継続運用、有人監視の費用を分けて確認します。
XEROTTA SUPPORT
現状確認から、展開・日々の運用まで
対象端末と契約、既存製品、担当者の体制を確認し、代表端末で試行してから展開します。警告の確認、連絡、隔離・復旧の判断と記録を整え、継続できる運用へつなげます。
支援範囲を先にそろえる
設計・設定・検証・展開・手順の整備など、必要な作業を確認します。対象、成果物、対応時間・頻度、判断と操作の責任分担は個別に合意します。
費用と契約を区別する
製品ライセンス、初期導入、継続運用、有人監視などを分けて確認します。掲載機能のすべてを標準サービスとして提供する意味ではありません。
参考にした公式情報
確認日：2026年10月28日。機能・契約条件は導入時にも最新情報を確認します。第三者評価の掲載部分は、出典に示したベンダー発表と評価方法を区別して記載しています。