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AI・業務改善・システム運用公開日:

社内資料を動画にするなら、「作りやすさ」と「更新しやすさ」をセットで

執筆:XEROTTA編集部

ITサービス・業務改善の実務チーム

入社時の手続き、経費申請、社内システムの操作。資料は用意しているのに、担当者が同じ説明を繰り返している。そんな業務では、説明の一部を短い動画にする方法が考えられます。

ただし、資料を動画へ変えるだけで、問い合わせが減るとは限りません。見る人が必要な内容を見つけられることと、手順が変わった際に古い説明を残さないことまで含めて、運用を考える必要があります。

手元の資料を説明動画にする導入事例

スプライングローバルは、順天堂大学が教職員約3,000人を対象にAI動画生成サービス「Sylavids」を導入したと発表しています。同社の公式事例では、PowerPointやPDFをもとに、補講や予習・復習などの動画を作成する活用が紹介されています。

AIが作った原稿は完成品ではなく、利用者が確認・修正する下書きという位置付けです。また、教育効果の検証は今後の課題とされています。導入人数を、そのまま利用定着や学習成果の証拠として扱うことはできません。

参考:発表元の導入事例

企業で試すなら、一つの手順から

ここからは、この事例をきっかけに考える社内業務への応用です。

最初は「経費申請の差し戻しを修正する」「社内ポータルから必要な書式を探す」など、目的が一つに絞れる手順を選びます。長いマニュアルを丸ごと読み上げるより、利用者が困った場面から探せる構成を目指します。

動画には、何ができるようになるのか、対象のシステムや利用者、確認した日付を添えます。細かな条件や例外は参照元の資料へ案内し、動画だけが唯一の説明にならないようにします。

公開前に「見て操作できるか」を確かめる

原稿が自然でも、操作手順が正しいとは限りません。ボタンの名称、申請先、期限、入力例などを元資料と照合し、実際の画面でも確認します。音声で聞くと分かりにくい略語や、画面切り替えが速すぎる箇所にも注意します。

作成者以外の人に一度試してもらい、途中で止まった場所を記録する方法もあります。視聴を終えたかだけではなく、必要な操作を完了できたかが、改善の手掛かりになります。

素材には架空の氏名や申請例を使い、社内情報を扱う場合は、利用するサービスへ渡してよい内容か確認します。字幕や文章版も用意し、音を出せない場面でも内容を確認できるようにします。

元資料と動画を、別々に管理しない

動画化した後に困るのは、元の手順だけが更新され、動画に古い説明が残ることです。

元資料、動画、掲載先、確認担当者、最終確認日を一つの管理表で対応付けておくと、改訂時に影響する範囲を追いやすくなります。新しい動画へ切り替える際は、社内ポータルのリンクや古い共有先も確認します。

効果を測るときは、作成時間だけでなく、確認・修正・更新にかかった時間も含めます。問い合わせ件数や利用者が迷った箇所を合わせて見ることで、動画を増やすべきか、元の手順を簡潔にするべきかを判断しやすくなります。

まとめ

AIによる資料の動画化は、繰り返す説明を見直すきっかけになります。ただし、公開して終わりではなく、内容の確認と改訂まで続けられる形にすることが大切です。

XEROTTAの業務改善・システム運用という視点でも、まず一つの手順で、作成から公開、利用後の見直しまでを試すことが出発点になります。「動画を何本作ったか」より、「必要な人が正しい手順へたどり着けるか」を基準に、説明の仕組みを整えてみてはいかがでしょうか。

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